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算定表の根拠となった計算方法に即して計算することになります

たとえば、(1)夫婦の双方に未成年の子どもが１人ずついる場合、(2)子どもが４人以上の場合、(3)義務者が再婚した場合、(4)義務者の下に子どもがいる場合（婚姻費用）など、算定表では当てはまらないケースも少なからず存在します。

「「算定表」は、どのような計算で作成されているのですか」で解説した通り、算定表は一定の計算方法に基づいた結果を表にしたものです。なので、該当する表がない場合も、根拠となった計算方法に基づいて計算すれば、一定の分担額を定めることは可能です。