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幅の中で位置する場所で金額を決めることが多いです。

最近は算定表の根拠となる計算方式が広く知られるようになっていることもあり、裁判所が審判で額を定める場合も、当事者が主張すれば、計算方式に沿って計算されることが多いです。もっとも、裁判所が審判で養育費・婚姻費用の額を決めるときには、1000円単位くらいで四捨五入するなりして定められることが多いです。

当事者から厳密な計算方法の主張が出ていない場合は、幅の中でのおおよその位置によって定められることも少なくありません。たとえば、４～６万円の枠内の下の方なら４万円、真ん中くらいなら５万円、上の方なら６万円、といった具合です。
このように、かなり画一的に定められる傾向にあります。「こういう点で困るから枠内で多め／少なめにすべきだ」と主張しても、金額を修正すべき具体的事情（子どもが私立学校に入っているなど定型的に修正事情となる事情）がなければ、幅の枠内であっても考慮されていない傾向にあります。