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可能であり、雇用主は拒否できません。

退職の通知から２週間以上後であれば、従業員から自由に退職日を設定できます。
そして、一般には従業員の有給休暇の請求に対しては、雇用主は、て事業の正常な運営を妨げるときには他の日に有給休暇を取るよう求める権利（時季変更権）がありますが、退職日までの全日数に有休を使用する場合は、他の日に有休を行使する余地がないので、時期変更もできません。（昭和49年1月1日基収5554号）
したがって、使い切って退職することも可能です。