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解雇が無効だと主張して争う場合には、(1)解雇後も労働者の権利を有している地位の確認、(2)解雇後に勤務していれば支払われた賃金の請求をして争うのが一般的です。

解雇が無効である場合には、雇用契約が続いていることになり、訴訟で争う場合はその地位確認を求めることになります。
そして、現実には解雇されたことで従業員が勤務していないとしても、それは無効な解雇をした使用者の責任なので、従業員は解雇後も賃金を支払うことも請求できます。